予算が身の丈に合わず高すぎると家計と家庭が破綻することも?
マイホーム購入で一番多い失敗は予算オーバーです。住宅購入の適正な予算は「借りられる住宅ローン」でも「返せる住宅ローン」でもありません。適正な予算とは住宅ローン、固定資産税、火災保険、管理費・修繕費、駐車場代を支払っても、家計にゆとりのある状態を維持できる金額のことを指します。
子どもが赤ちゃんであったり、幼児の間はそれほどお金はかかりません。しかし、子どもの成長ともに、被服や習い事、食費など子供関連の支出が増加します。お金がカツカツになると、夫婦仲が険悪になったり子どもに厳しく接したりと、ポジティブな要素はありません。帰省や旅行、ちょっとした外出や外食のお金にも汲々とするために、家を買ったのではないはずです。
『住もうよ!マイホーム』では、あなたの状況を理解し、住宅購入の悩みを解決に導くことのできる住宅購入に慣れたFPをご紹介いたします。
住宅購入の相談に適切に対応できるファイナンシャルプランナーは多くありません。私たちのFPネットワークの中から、あなたのお悩みに合わせた特長をもつファイナンシャルプランナーを選定します。
『住もうよ!マイホーム』では、住宅を販売する立場でないからこそ、客観的な立ち位置であなたの家計に無理のない住宅予算を、「あなたと一緒に」考えることができます。家を売る側は高い家の方が儲かります。
適正な予算以上の住宅を購入すると、住宅ローンの支払いが過大となり、家庭の楽しみに使えるお金がなくなります。そのような状態にならないように、赤信号や黄色信号なのか、青信号なのかFPが一緒に確認することで、納得のいく予算で家を買うことができるのです。
ご紹介したファイナンシャルプランナーが「思っていた感じと違う」「なんとなく不安」「しっかり話を聞いてくれない」「あまり詳しくなさそうだ」「保険の話ばかりされる」など、ご自身にとってしっくりこない場合は、担当者変更をお申し出ください。
当サービスでは、複数のFP会社と共同でご相談を承っておりますので、別のFP会社や別のFPを改めてご紹介いたします。
※ご希望条件によっては追加でのご紹介ができない場合もございますのでご了承ください。
住宅購入を積極的に支援してくれる、リーダーシップあふれる男性ファイナンシャルプランナーです。一都三県限定で対面またはオンラインでの相談が可能です。
住宅業界出身のため、住宅購入に特に詳しい男性ファイナンシャルプランナーです。相談者に寄り添うフォロワー型のFPです。一都三県での対面相談の他、全国でオンライン相談も可能です。
住宅業界でのセミナー実績がある女性ファイナンシャルプランナーです。女性のFPに相談したい方にはご紹介したいFPです。全国でのオンライン相談が可能です。
他にも、住宅購入に詳しく、マイホーム相談の多いファイナンシャルプランナーが、あなたのお悩みを解決いたします。
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本サービスの責任者である高橋成壽は2007年の独立以来、有料でのFPサービスや金融教育の提供の他、ファイナンシャルプランナーを養成する先生としても活動しております。
また、日本FP協会や一般社団法人金融財政事情研究会において、
ファイナンシャルプランナー向けの講演活動の他、
全国の商工会議所や法人会における経営者向けに
iDeCoや新NISAなどの金融制度活用セミナー、
高校や大学などでの金融リテラシー向上の授業を担当するなど、
日本における金融リテラシー向上に力を注いでいます。
住もうよ!マイホームは、無料相談をご利用いただいた方の中で、
資産運用、保険見直し、火災保険・地震保険、住宅ローン審査支援など
当社サービスをご利用いただくことで、金融機関等から
所定のフィーをいただくことで運営されています。
無理に営業や勧誘を行うことはありませんので、安心してご利用ください。
はい、有料でのマイホーム相談も承っております。
お金を払った方が安心して相談できる、
という方には、有料相談の担当もおりますので、
住もうよ!マイホーム事務局からの連絡の際に、
もしくは問合せ情報入力の際に「有料相談希望」とお申し出ください。
ご相談料の目安は5~10万円となります。
私達の無料FP相談に利用回数の制限はありません。
最初から最後まで無料で利用いただけます。
初回無料、二回目まで無料などの類似サービスもありますが、
住もうよ!マイホームは無料相談を前提にサービスを提供しておりますので、
何度でも無料でご利用頂けます。
いいえ、私達は不動産会社ではありません。
そのため、不動産の売買仲介を行うことはできません。
もし、不動産会社の紹介をご希望の場合は、
事務局あるいは担当FPにお知らせください。
家を買いたい意向がある場合は、
FPと一緒に何から考えるべきか、
考えてみてはいかがでしょうか。
はい、賃貸と購入の比較も可能です。
私達は家を売る仕事ではありませんから、
賃貸を続けた場合と購入の場合の比較を
「売ることを目的にしない」立場で一緒に考えることができます。
はい、FPは変更することができます。
ただし、地域や希望する条件に合致しない場合は
FPを変更することができません。
例えば、女性FPに訪問して欲しい
夜遅い時間に相談したい、
辺鄙な場所まで来て欲しい、
などは、FPが対応できない場合もございます。
はい、FPが相談を引き受けるには、
お互いにコミュニケーションを図る必要があります。
事務局やFPへの威圧的な言動や脅迫とみなされるような
発言をされる方からの相談は承ることができません。
はい、利用いただけます。
ただし、相談を担当するFP会社によっては、
同時並行での相談を承認しない場合があります。
予めご了承ください。
FPとの相談では、
・収入(給与支給額、手取り)
・支出(毎月、年間を通じて)
・資産状況(頭金等)
の確認が必要となります。
源泉徴収票や家計簿のスクリーンショットを準備いただく方もいらっしゃいますし、
メモ書きの共有や事前にメールでお知らせいただく方もいらっしゃいます。
事前の準備が難しい方は、
当日口頭で担当FPにお伝えください。