1. HOME
  2. ブログ
  3. 住宅ローン
  4. 住宅ローン返済の適正額はいくら?年収負担率の考え方とは

COLUMN

住まいとお金のコラム

住宅ローン

住宅ローン返済の適正額はいくら?年収負担率の考え方とは

目次

  1. 借入金の毎月の返済額は100万円借りた場合の早見表を活用して計算しましょう
  2. 借入金の年収負担率を考える際は住宅ローン以外のローンも考慮しましょう
  3. 住宅ローンを借りる時の金融機関が提示する年収負担率は30%前後
  4. まとめ

借入金の毎月の返済額は100万円借りた場合の早見表を活用して計算しましょう

 

借入金の毎月の返済額について考える際は「金利」と「返済期間」を考慮する必要があります。

そこで便利なのが100万円を借りた場合の毎月の返済額を元にした計算です。

例えば100万円金利1%返済期間30年で借りた場合、毎月の返済額は3,216円です。この条件で3,000万円を借りた場合、3,216円×30倍=9万6,480円が毎月の返済額になります。

このように毎月の返済額を計算する際は早見表を用いて計算するとよいでしょう。

借入金の年収負担率を考える際は住宅ローン以外のローンも考慮しましょう

借入金の年収負担率を考える際、注意が必要なのは「住宅ローン以外のローン」です。

車のローンなども毎月の返済額を計算し、全てのローンを合わせて年収負担率が25%程度になるように考えましょう。

また、ローンではありませんが生命保険などの各種保険についても年収負担率に含めて考えるとより返済に無理が出る危険性が下がります。

住宅ローンを借りる時の金融機関が提示する年収負担率は30%前後

住宅ローンは銀行や住宅金融支援機構を利用することになりますが、その際の年収負担率は30%前後で計算する場合が多いです。

例えば住宅金融支援機構が提供している「フラット35」は年収負担率の上限は35%と定められていますが、上限で計算した場合、返済に無理が出てしまう可能性が高いです。

住宅ローンは返済期間が長期となる場合が多いため、その間に子どもの大学入学や車の買い替えなど、支出が増えるイベントが発生することが考えられます。

したがって年収負担率は上限ではなく、25%程度で考えるのがよいでしょう。

まとめ

マイホームの予算を決める際、妥当な借入金を把握することはとても大切です。

借入金の総額が年収負担の25%程度となるように調整するのが理想です。

住宅購入の前に無理なく返せるマイホーム予算を考えましょう。

監修:ファイナンシャルプランナー(FP) 高橋成壽

関連記事